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【受講生】宅建 強化講座 2単位申込 NEW オススメ

この講座の特長

<宅建強化講座 講座コンセプト>

①『出題頻度の高い項目』で確実に得点!

②項目間の横断的整理&類似項目間の比較学習→体系的に整理!

③『法改正・新傾向・最新動向』への完全対応

受講料

43,200円(税込)

講座の概要

講座名 【受講生】宅建 強化講座 2単位申込
対象者 総合資格学院受講生
受講料 43,200円(税込)

総合資格学院受講生に限りお申し込みができる講座となります。
一般の方は購入できませんので、ご注意ください。

標準 学習期間
配信期間

カリキュラム

宅建業法(4.5時間)
50問中の20問、全問題の40%を宅建業法が占めます!
宅建業法のマスターなくして宅建試験の合格はあり得ません!

≪講義項目≫

媒介契約/重要事項説明/37条書面/自ら売主規制/

報酬/営業保証金と保証協会/宅建業者と宅地建物取引士の手続き 他

 

権利関係(4.5時間)

基本事項レベルから、応用レベルまで徹底強化!
範囲は膨大で、講義内容を自身でまとめることは不可能です!

≪講義項目≫

総合問題対策(意思表示、代理、時効、不動産物権変動等)/

抵当権/相続/賃貸借/借地/借家 他            

        

法令上の制限(4.5時間)

合格者と不合格者の得点差が大きい科目!
強化講座では「覚えるべき事項」を確実に身に付けます!

≪学習項目≫

都市計画区域、区域区分、用途地域/開発許可/国土利用計画法/農地法/宅地造成等規制法/
建蔽率、容積率 他

 

法改正・新傾向・最新動向(4.5時間)

出題傾向や法改正のポイントを徹底的に分析し、

今年度の本試験で出題が想定される新傾向問題を徹底予想!

≪学習項目≫

近年の法改正と本試験の出題傾向/宅建関連最新判例(債務不履行、時効、抵当権、相続等)/
近年の民法改正と民法改正案/近年の法令上の制限に関する法改正(田園住居地域、用途制限、道路制限)他/

近年の宅建業法改正(IT重税・インスペクション)/近年の税法改正 他
 

 

使用教材

詳細につきましては各教室にお問い合わせください。

受講生の声

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お申し込み

講座名 【受講生】宅建 強化講座 2単位申込
通信欄

※連絡事項がある方はこちらにご記入下さい。

例)新宿校日曜日午後の教室 法規と構造の2科目受講を希望します。

受講料 43,200円(税込)
支払方法 クレジットカード決済
【VISA】【MASTER】【JCB】【AmericanExpress】【Diners】が利用できます。分割支払いもできます。
※支払いの回数はカード会社によって異なります。

コンビニ支払
受講料をお支払いいただいてから講座を受講できます。
教材在庫状況 :教材在庫有り
備考

※別ウィンドウで開きます

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